マルチ決済端末のドレデモとは?特徴や使い方とメリット・デメリット

ドレデモ端末

日本国内では、キャッシュレス決済を導入する店舗が増えてきました。
キャッシュレス決済を導入することによって決済が早くなったり、インバウンド対策ができたりとさまざまなメリットがあります。
時代が進むにつれ、キャッシュレス化を推進する動きも高まっているため、導入を考えている店舗も多いのではないでしょうか。
この記事では、マルチ決済端末のドレデモについての説明やメリット・デメリットを解説していきます。

ドレデモはどんなサービス?

ドレデモとは、アルファノート株式会社が提供するキャッシュレス決済サービスです。
ドレデモは、クレジットカード決済やQRコード決済など、さまざまなキャッシュレス決済を1つの端末で対応することができます。
国内では、訪日外国人(インバウンド)に対応するため、キャッシュレス決済を導入する店舗が増えてきました。
ドレデモは、訪日外国人向けの免税処理システムやWeChatPay、プリペイドカードシステムなど、さまざまな機能を搭載しています。
OSは、Android 5.1システムで、Wi-Fiやdocomoの4G回線で接続して使用することができます。
ドレデモは、Androidベースの端末になっていて、公開されている既存のアプリと連携して使うことが可能です。

ドレデモのクレジットカード決済は、分割払い、リボルビング払い、ボーナス一括払いに対応しているため、高額な商品を扱う店舗でも安心して導入することができます。
また、国内決済では滅多にない一部の役務サービス提供事業者も利用可能となっているので、幅広い人が活用できるサービスになっています。
ただし、導入するためにはアルファノート株式会社の審査を受けなくてはなりません。

ドレデモの対応可能決済は、「VISA」「master card」「Pay Pay」「PAY ID」「pring」「WeChat pay」「支付宝」「One Minute(免税処理サービス)」になっています。

ドレデモを店舗へ導入するには?かかる費用はどれくらい?

ドレデモの店舗への導入方法は、ホームページから問い合わせることで確認することが可能です。
問い合わせは、インターネット上のホームページより必要事項を入力して行うことができます。
サービスについての詳しい情報や質問などがあれば、必要事項と一緒に入力しておきましょう。
ホームページ上には、電話番号も記載されているので、直接電話をすることもできます。

2019年9月までは、期間限定キャンペーンを実施しているため、高機能なマルチ決済端末を初期費用0円から利用することが可能です。
キャンペーン期間以外の場合、マルチ決済端末は通常価格7万4800円となっています。
ドレデモは月額費がかからないので、導入後は手数料のみの支払いとなります。

決済手数料についての説明

ドレデモを利用すると、決済手数料がかかってくるので、必ず確認しておきましょう。
ドレデモに限らず、全てのキャッシュレス決済では、手数料を支払うシステムになっています。
ドレデモの手数料率は、職業の種類や決済額によって変わるため、詳しくはホームページから問い合わせて確認してみましょう。

ドレデモを導入するメリット・デメリット

ドレデモを導入するメリットは、クレジットカード決済やQRコード決済、プリペイドカードシステムによる決済など、さまざまな決済を一元管理することができる点です。
キャッシュレス決済にはさまざまなサービスがありますが、多くの決済方法を搭載していた場合、決済をまとめて管理できないものもあります。
さまざまな決済をまとめて管理できないと、売り上げの管理や経理に負担がかかってしまいます。
たくさんの決済方法に対応しているだけでなく、売り上げの管理や経理がしやすいのもドレデモの魅力といえるでしょう。
また、入金をする際も、アルファノート株式会社から一括で行うことができるので、管理の手間を大幅に減らすことが可能です。

インバウンド需要向けのシステムが搭載されていることも、ドレデモのメリットといえます。
国内市場では、2014年前後からインバウンドによる消費活動が盛んになってきました。
縮小を続ける日本市場の中で、急激に伸びている市場であり、今後も成長していくと予想されているのです。
ドレデモは、インバウンド需要向けのシステムが多く搭載されているので、幅広い訪日外国人に対応することができ、高い経済効果が期待できるでしょう。

国内では、2019年10月1日から2020年6月30日の間、キャッシュレス消費者還元事業という経済産業省による施策が行われます。
2019年10月1日からは、消費税が8%から10%へ増税されることになっていますが、消費者への負担を軽減するため、キャッシュレス決済を利用した消費者に対してポイントを還元するという施策です。
一般的な飲食店やスーパー、アパレルショップなどの小売店では5%のポイントが還元され、大手フランチャイズチェーン店では2%のポイントが還元されます。
キャッシュレス消費者還元事業は、消費者の負担を軽減するだけでなく、キャッシュレス決済を導入している店舗の負担も軽減してくれます。
これはドレデモだけでなく、全てのキャッシュレス決済が対象になりますが、端末を導入する場合は端末が無料になったり、決済手数料の1/3を国が負担してくれたりなど、さまざまなメリットがあります。

ドレデモのデメリットは、決済手数料が一律されていないので、他のサービスと比較してしっかり確認してから導入しないと損をしてしまう可能性がある点です。
上記で説明した通り、ドレデモの手数料は職業の種類や決済額によって変わるため、他の会社が提供しているサービスにしたほうがお得に済むケースもあるでしょう。
他のキャッシュレス決済サービスでは、決済手数料が一律になっているところもあるので、ドレデモを導入する前には必ず確認が必要になります。

ドレデモを導入するためには、端末を購入しなければなりません。
端末は、キャンペーンやキャッシュレス消費者還元事業を行っている時期は無料になりますが、その他の時期では通常価格7万4800円がかかってきます。
さまざまな決済方法に対応しているメリットはありますが、他のキャッシュレス決済の中にはスマホやタブレットを持っていれば端末を購入せずに導入できるサービスもあるため、それらもふまえて検討する必要があるでしょう。

まとめ

キャッシュレス決済のドレデモは、多種多様な決済に対応していたり、さまざまな決済を一元管理できたりなど、たくさんのメリットがあります。
また、月額費も無料になっているため、コストを抑えて利用することが可能です。
キャッシュレス決済の導入を考えている店舗は、マルチ決済端末のドレデモを検討してみてはいかがでしょうか。

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